ハイクオリティで好立地の「コンパクトマンション」を自分で自己居住用として購入することはもちろん、人気の住まいとして投資用に購入して資産運用に役立てている方も多くいらっしゃいます。
今はシングルで将来結婚などで広い住まいに移る場合でも、人気のコンパクトマンションなら賃貸に出しても安心です。立地条件によってはローン返済額により入ってくる家賃の方が高い場合もあります。賃借人がそのままその部屋を購入するケースもあり、流動性にも優れていると言えます。
コンパクトマンションは自己居住用として作られているので構造、設備、仕様がよりしっかりしています。

貸すにはもったいない程のマンションに投資することが実は大切なのです。また「所有者=居住者」が多いコンパクトマンションでは管理組合の活動も活発です。自分の財産は自分で守る意識が強いため、建物の維持・管理もしっかりしている場合が多くなっています。また、多くが自己居住用となっているため賃貸として貸し出される戸数も少なく、入居率も高く家賃も高めの場合が多くなっているようです。

2007年の公示地価では、全国平均では16年ぶりに上昇となるほど、大都市を中心に地価が上昇しています。特に首都圏では2桁の上昇率を記録する所も多くなっています。建築費や建築材料なども値上がり傾向にある中、新築マンションの価格はエリアによっては「新価格時代」と呼ばれるほどの上昇を見せています。日本経済は長いデフレの時期が終わり、地価・金利などが上昇傾向を見せ始めています。そんな今の時期だから、「マンション」という資産を持つ最適な時期なのかもしれません。

コンパクトマンションは年金対策としても有効です。おしゃれな都市型コンパクトマンションを購入して住み、同時に将来は賃料を生み出す「収益不動産」としてもご利用いただけます。家賃は一生払い続けなければなりませんが、マンションを持つということはそれだけ「安心」が増えることにもなります。
また、地価の上昇が著しい現在、エリアによってはマンション価格が高騰し、分譲時価格より上昇することも考えられます。

都心を中心としたマンションの発売立地も地価高騰とともに徐々に郊外に向かう傾向にあります。とはいえ好立地の都市型マンションを購入するチャンスはまだまだ残されています。また金利は上昇傾向にあるとはいえ、超低金利時代から低金利時代へと移った段階です。まだ金利は低い水準にあるといえます。
しかしこういった好条件も長く続くとは限りません。将来のキャピタルゲイン（売却による利益）も視野に入れながら、住んで良し、貸して良しのコンパクトマンションは、まさに今が買い時なのではないでしょうか。